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■相場概況 |
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■出来た株(東1): |
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■本日の市況 |
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週明けの東京市場、日経平均株価は3日続伸した。寄り付きの日経平均株価は9964.39円、終値は1万0004.20円(△154.46)。日本が休場だった前週末に海外市場が総じて堅調だったことなどを受け、幅広い銘柄に買いが先行して始まった。もっとも、前場の段階では大型連休の谷間で薄商いのなか、買いを急ぐ動きは限られた。しかし、アルカイダの指導者であるビンラディン容疑者の死亡報道を好感する格好で、日経平均株価は後場に入ると騰勢を拡大。日経平均は東日本大震災時の3月11日以来、約1カ月半ぶりに1万円大台を終値で回復した。 TOPIXも3日続伸。東証1部の出来高は約18.34億株、売買代金は約1兆2301億円。東証1部における値上がり銘柄数は1365、値下がり銘柄数は225。小型株指数は、2部指数、JASDAQ平均、マザーズ指数がそれぞれ値を上げた。 <7203>トヨタ自動車(3290△60)、<6758>ソニー(2316△56)、<4063>信越化学工業(4510△310)、<9983>ファーストリテ(1万2940△230)などに買いが先行。<8316>三井住友FG(2577△82)、<8604>野村HD(416△4)、<8750>第一生命(13万5800△2600)などもしっかり。前11/3期の好調な決算を発表した<7267>ホンダ(3225△35)や、<6752>パナソニック(1026△28)などがそれぞれ高い。<6988>日東電工(4615△310)は12/3期の堅調な業績見通しを好感したもよう。<6361>荏原(482△27)は11/3通期利益予想を上方修正し、大幅高で3日続伸した。1200万株(発行済み株式の1.30%)・60億円を上限とする自社株取得を発表した<8331>千葉銀行(506△29)のほか、<3335>エーディエム(Jス 303△8)も10万株(同3.14%)・3500万円を上限とする自社株買いを発表し、それぞれ好材料に反応。一方、11/3通期見通しを減額した<7733>オリンパス(2331△49)だが、アク抜け感から3日続伸する展開に。<9501>東京電力(426△1)は方向感の乏しいもみ合いとなっている。 前11/3期の好決算を発表した<6981>村田製作所(大1 5730▼120)や、<9437>NTTドコモ(14万8800▼500)だが、それぞれ反落する展開に。<2432>DeNA(2866▼159)、<3632>グリー(1618▼32)なども安い。<6702>富士通(452▼9)は、11/3期の最終減益決算が嫌気され、反落した。<5019>出光興産(9420▼70)、<5020>JXHD(561▼1)といった石油関連の一角が軟調。三菱UFJモルガン・スタンレー証券による目標株価の引き下げ(従来3200円→2850円)を受け、<4901>富士フイルム(2470▼40)が3日ぶりに反落。<8606>みずほ証券(193▼12)と、<8607>みずほインベ証(74▼3)は、<8411>みずほFG(132△4)との交換比率にサヤ寄せする形で、それぞれ値を下げた。 米国株高と円高一服で快調な連休の狭間に 前週末の米国株高に加えて、ビンラディン容疑者の殺害報道から円安・ドル高に動いたことも好感され、日経平均株価は1万円の大台を回復して引けた。今週は本日月曜日と6日(金)の2日間のみの立会いだが、上出来な連休の狭間の立会日となった。5月は"二日新甫"となっているが、いい意味で「強気に荒れる」傾向の相場展開となってほしいものだ。 日経平均株価が1万円大台から一段高となると下降中の13週移動平均線を突破ということになり、中期トレンドが強気転換する可能性も出てくる。円高一服で、<7203>トヨタ自動車(3290△60)や<7267>ホンダ(3225△35)、<7751>キヤノン(3895△95)など国際優良株がしばらく反発できる環境となるかもしれない。12/3期の好決算予想を発表した<6135>牧野フライス製作所(783△28)や、<6141>森精機製作所(大1 1070△30)などの設備投資関連も興味深いところか。 小型株でもハイテク系銘柄に興味深い銘柄がある。<6259>大崎エンジニアリング(Jス 11万7000△9500)は薄型パネル製造装置メーカー。FPD応用製品としては携帯機器、カーナビ、PCモニター、フラットTVなどがあり、その用途は幅広い。第3四半期(10年4月−11年12月期)はフラットパネルテレビのローコスト化や高画質・高付加価値化に注力。また、今後の成長が期待されるLED照明等の製品に対応した新技術・差別化技術の開発に積極的に取り組んだことから、経常益は前年同期の3億1700万円の赤字から、3億4300万円の黒字に転換している。部門別ではFPD関連装置の売り上げが前年同期比6億6300万円増の27億6200万円と大きく伸び、けん引役となった。 株価は2月8日に年初来高値17万2600円まで買い進まれる場面があったが、震災発生で6万8300円に売られる場面も。しかし、その後は出直り、11万円台を回復してくるなど、順調な修復相場となっている。10−15万円のボックス相場を想定しても、時価水準にはまだ妙味が残っているように思える。 明日3日から5日まで東京市場は休場となるが、米国の株価や為替動向などには注目を続けたい。 |
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