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■相場概況 |
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■出来た株(東１)： |
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■本日の市況 |
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週明けの東京市場、日経平均は急反発した。日経平均株価は上げ幅が276円に達する大幅高で着地している。先週の急落を受けて買い戻しの動きが強まったほか、先週末の米国市場が小幅ながら値を上げたことが買い安心感を誘ったようだ。懸念されていた中国・上海市場も底堅い値動きとなったこともあり、日経平均は堅調な値動きとなっている。日経平均は後場に入ってから、やや上げ幅を縮小したものの、堅調な高値もみ合いでシフトした。TOPIXも反発。ただ、東証１部の出来高は約16.05億株、売買代金は約１兆2288億円にとどまった。東証１部の値上がり銘柄数は1533、値下がり銘柄数は102と、ほぼ全面高。小型株の指数は、２部指数、マザーズ指数、ヘラクレス指数が値を上げた。一方、JASDAQ平均は下げに転じた。 <6758>ソニー（3200△105）、<6971>京セラ（8320△270）、<7751>キヤノン（3850△145）など、輸出主力が総じて堅調。<8358>スルガ銀行は自社株買いの上限拡大（上限は650万株→1100万株・50億円→80億円に変更）を好感し、買いが先行した（801△55）。<5959>岡部は、110万株（発行済み株式の2.0％）・５億円を上限とする自社株買いを受けて、上昇した（309△9）。<4208>宇部興産はナイロン樹脂生産をタイで拡大と報じられ、堅調な値動きに（231△8）。同国における同樹脂の生産を約３倍に引き上げる。 <5108>ブリヂストンは、堅調な10/12期予想を好感（1516△56）。<6674>GSユアサはリチウムイオン電池生産計画を上方修正と報じられたことが買い手掛かりとなった（625△27）。米国での公聴会を控えた<7203>トヨタは小幅高も、やや上値が重い印象（3340△40）。 <2461>ファンコミュは1000株（発行済み株式の1.054％）・１億2000万円を上限とする自社株買いを好感する格好で買いが先行した（JAQ 10万5000△3500）。 <7616>コロワイドは1400万株の公募増資などの発表を受け、新株発行に伴う希薄化懸念を嫌気する格好で売りが先行した（551▼60）。外資系証券の格下げ（クレディ・スイス、「アウトパフォーム」→「ニュートラル」）を嫌気し、<7735>スクリンが続落した（419▼15）。10/3期予想の下方修正を受け、<9682>DTSがさえない（839▼18）。<4314>ダヴィンチHDは09/12期の軟調な決算を嫌気する格好で大幅安に（大へ 3490▼700S安 ）。 収益回復期待ある225種採用の低位株に注目！ 本日、日経平均株価は一時１万449円台まで急反発。先週末の米国株式市場の堅調さや、外国人投資家の日本株への積極姿勢などが反発の原動力となったようだ。ただし、週末に発表された１月の米消費者物価指数が1982年12月以来の前月比マイナスとなったことで、米公定歩合引き上げによるドル高効果は帳消しにされたとの見方からドルが１ドル＝91円台後半まで買われ、幾分の円高に動いたこともあり、ハイテク主力株の比率が高い日経平均株価は日足陽線ながら、上ヒゲの長いものとなった。 それでも日経平均株価は先週末に、TOPIXは本日、五本新値足が陽転に至っている。日経平均株価は１月22日に陰転して以来の陽転となった。テクニカルでは、やや長めの強気相場も期待されるところでもある。 ただし、日経平均株価はザラ場では２月４日高値１万438.41円をわずかに突破し、１万449.75円まで買い進められた場面はあったものの、終値では２月３日の高値１万404.33円突破に至っておらず、１万400円の壁も感じられる。終値ベースでは１月15日高値１万982.10円から２月９日安値9932.90円までの押し幅の半値戻りは１万457.50円であり、この観点でも１万400円台が“鬼門”となる可能性がある。 それでもTOPIXや２部株価指数と比較すれば、本日は日経平均株価の上昇率が大きい。２月５日以降、売買代金（ハローコード<0185>）が１兆5000億円を割り込んだままである。エネルギーに欠ける状況にあっても、日経平均採用の225種銘柄が相対的に強いということは心にとめておきたい。 本日は、225種採用銘柄の低位株に注目してみた。<3101>東洋紡（132△2）は紡績名門だが、現在はフィルム・機能樹脂が部門別では売り上げトップに。その他、産業マテリアルやライフサイエンス分野などが収益の柱となっている。今期は自動車向け部材や工業フィルムが回復傾向にあるが、期初の低迷が尾を引き、通期では前期比で売り上げ減、合理化効果などで経常は75億円予想と前期の20.59億円比では回復傾向にあるが、08/3期の210.49億円と比較すればまだまだ水準は低い。 しかし、フィルムの回復継続や、開発を含めた医薬品の一貫受託の拡大などから、来期からの本格回復が期待できそうだ。また、先週17日にはサウジアラビアのインフラ企業と<8001>伊藤忠商事（729△28）の合弁で、海水淡水化用逆浸透膜エレメントの製造・販売会社を３月に設立と発表。東洋紡の海水淡水化用逆浸透膜は独自の技術と20年を超える実績で、中東湾岸諸国では50％以上のシェアを誇る。今回の合弁会社はサウジアラビアで初の海水淡水化用逆浸透膜エレメントの製造・販売会社となる。 今後、淡水の確保は世界的な規模で喫緊のテーマとなる公算が高く、この材料に乗る同社の収益の低迷期はむしろ魅力的な局面かもしれない。 株価は１月13日に154円まで買い進まれたが、その後は下降トレンドに転換し、２月15日には130円まで売られた。1997年以降の最安値は08年10月の108円だが、その安値時以外は120円台でほとんど下げ止まっている。信用倍率は２月12日時点で2.5倍と取り組み妙味もないが、長期的視点では130円台は底値圏となる可能性もあろう。来期の収益回復が見えてくる前に仕込み、じっくり攻めてみるのも一策ではないか。１株純資産は140円であり、PBRは１倍を割っている。年度末一括で3.5円配見通しであり、１株益3.33円からすればいわゆる“タコ配”であるが、実際に3.5円配が実施されれば配当取り妙味も高くなっている。 |
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