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■相場概況 |
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■出来た株(東1): |
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■本日の市況 |
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東京市場、日経平均株価は小反発。堅調な欧州市場をにらみ、東京市場もしっかりしたスタートを切った。しかし、前日の米国市場が休場だったうえ、中国市場などが休場とあって見送りムードが色濃い。日経平均株価は小幅なレンジ内でのもみ合いとなり、方向感の定まらない展開。後場に入ってからも状況に変化はなく、こう着した相場が継続した。TOPIXも小反発。東証1部の出来高は約14.16億株、売買代金は約8415億円と、商いは閑散。東証1部の値上がり銘柄数は756、値下がり銘柄数は714。小型株の指数は、2部指数、JASDAQ平均、マザーズ指数、ヘラクレス指数が値を下げた。 リチウムイオン電池の電解液を生産するプラントを建設との発表を好感し、<4044>セントラル硝子が急反発(391△21)。<2466>パシフィックゴルフグループは10/12期の好調な業績見通しを好感し、反発した(6万8000△5000)。米国でのエアコン市場参入報道を好感し、<6502>東芝が反発(427△2)。450万100株(発行済み株式の4.95%)・約261億円を上限とする自社株買いを好感し、<4661>オリエンタルランドがしっかり(6390△30)。2012年度までの中期経営計画を好感し、<5713>住友鉱が反発(1248△22)。バンクーバー五輪で所属選手がスピードスケード男子500メートルで銀・銅メダルを獲得したことを受け、<7757>日本電産サンキョーにご祝儀買いが入ったもよう(751△9)。野村証券による格上げ(「2」→「1」)を受け、<6113>アマダが反発した(667△24)。<9104>商船三井(556△13)などの海運主力や、<5001>新日石(462△13)といったの石油関連の一角などがしっかり。 <2147>フジスタッフは期末配当計画の増額修正(350円→450円)などを好感し、大幅高となっている(JAQ 1万1110△1500S高)。<3245>ディア・ライフは1600株(発行済み株式の6.2%)・5000万円を上限とする自社株買いを好感し、ストップ高まで急騰(東マ 2万1200△4000S高)。<4817>ジュピターテレコムは、<8053>住友商事(967▼44)による1株13万9500円でのTOBを好感し、買い気配を切り上げた(JAQ 10万5000△1万5000S高)。 1200万株の公募増資などを受け、<6997>日本ケミコンは希薄化懸念から売りに押された(310▼16)。軟調な09/12期決算を嫌気し、<7984>コクヨが値を下げた(685▼12)。<6857>アドバンテスト(2141▼9)、<6501>日立(295▼6)などが値を下げ、<6752>パナソニック(1284△18)が小幅高となるなど、様子見を反映する格好でハイテク株はまだら模様に。 信用取り組みは昨年よりも悪化? 売り買い拮抗気味の好業績株に注目 昨夜15日の米国市場が祝日で休場となり、手掛かり難の中、本日の日経平均株価やTOPIXは小動きに終始した。3月年度末にかけて配当取りという買い手掛かりはあるにせよ、国内では機関投資家が売り方に回るシーズンでもある。さらに、欧州発の金融不安がくすぶり、中国も金融引き締めに動いてきた中で、外国人投資家も一時のような強気の買い姿勢を修正してくる可能性も否定はできない。事実、三市場の1・2部ベースで外国人は1月最終週と2月第1週で連続して売り越してきた(ハローコード<0487>・週ベース)。1月には月間で1兆4666億円を買い越した外国人だが、雲行きが怪しくなった公算もある。外国人が東京市場に対してどのような姿勢で今後、臨むのかが、今後の動向を占ううえでの大きな要因ととなることに間違いはないだろう。 昨年の動向を顧みると、日経平均株価やTOPIXは3月10日頃に底を入れ、そこから反発相場が始まった。年初高という今年との共通点もあった。3月の“彼岸底”から5月の連休にかけての反発というシナリオを考えて、市場に臨むというのも一策か。 1990年からの月足陰陽線で勝敗分けをすると昨年時点で、2月は9勝11敗、3月は10勝10敗、4月は14勝6敗、そして5月は12勝8敗となっている。これを見ると、たしかに昨年のパターンはよくある季節習性をなぞったような動きであったともいえる。そして今年も現時点では昨年と似た動きになっていると認識される。 ただし気になる点は、三市場の信用倍率(コード<0408>・金額ベース)が昨年とは大きく異なること。昨年も年初高であったが、昨年1月23日のピーク1.29倍から低下傾向をたどり、4月3日には0.88倍まで下がった。昨年3月からの反発は売り方の買い戻しもエネルギーになったと想像される。 しかし今年は1月15日のボトム1.48倍から2月5日には2.22倍まで上昇し、このままの水準が継続するとすれば、今年の春先には信用取り組み面で、昨年のようなバネはないと考えられる。先の1月15日高値1万982.10円からの高値期日、すなわち6カ月後は7月中旬となり、その1カ月前からの“期日向かい”となると、6月まで待たねばならないことになる。信用需給の悪さを問題としない利益の拡大があれば克服できるかもしれないが、それができない銘柄であれば、信用買い残の戻り売り圧力がしばらくは強いまま、という可能性も否定はできない。 たとえば、<8058>三菱商事(2205△13)は2542円の高値を示現した1月15日時点での信用倍率は0.4倍であった。しかしその後、株価は下落に転じる過程で信用買い残が増え、売り残が減少。2月5日時点では2.8倍に拡大し、取り組み妙味はほとんどなくなってしまった。信用買い残が増加している間に株価は下落し、評価損を抱えた投資家が増えていると想像され、信用残からのセオリーとしては“新規買いは待て!”という判断が妥当と思われる。急落した<7203>トヨタ自動車(3380△25)も1月15日の0.5倍から2月5日には2.5倍に拡大している。値ごろ感から押し目買いを入れてみたいという心情にもなろうが、このような信用需給となった銘柄にはしばらくは手出し無用かもしれない。 本日は10/6通期の経常益見通しなどを2月9日に増額修正している<1414>ショーボンドホールディングス(1639△4)に注目してみたい。同社はコンクリート構造物の補修工事の最大手。老朽化したマンションなどの補修工事需要が高水準で推移し、経常益は従来の53億円から63億円予想に増額。1株益は116.82円見通しとなった。12月中間期の経常益は前年同期比2.5倍で着地しており、収益拡大の勢いを感じさせるところ。同社株の2月5日時点の信用倍率は1.3倍と、売り・買いが拮抗気味である。昨年11月10日高値1687円示現時に商いを膨らませており、ここを突破できるか否かがポイントとなるが、テーマと業績面で魅力ある低信用倍率銘柄として期待したい。売買単位は100株。 |
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