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＜銘柄という用語＞ 株式市場では多くの会社の株式が取引されています。株式投資の世界ではこれらを銘柄と呼びますが、その意味は株式と同じです。特に難しく考える必要はありません。銘柄という言葉自体は、コメや日本酒等を分類する場合にも使われていますので、皆さんも既に親しんでいるはずです。株式の世界では、例えば、「円高が進んだから、輸出株よりも内需関連銘柄のほうが高くなりそうだ」とか、「アメリカでマイクロソフト株が高騰したから、今日は日本でも情報通信関連銘柄が買われるだろう」などという使い方をします。 ＜銘柄コード＞ 株式市場で取引されている銘柄を数え上げていくと、実に膨大な数にのぼります。最も代表的な株式市場である東証だけでも第1部と第2部を合わせて2千近くの銘柄が取引されています。ある銘柄の株価を見たいと思ったとき、数千個もの銘柄のなかからそれを見つけ出すのは大変です。そのような手間を省くために、すべての上場株式と店頭登録株式には銘柄コードと呼ばれる4桁の数字が割り当てられています。銘柄コードは日本全国で共通です。国内のどの証券会社に行っても、会社名の代わりにある銘柄コードを言えば同じ銘柄として認識してもらえるはずです。しかし、皆さんがあえて銘柄コードを暗記したりする必要は必ずしもありません。 ＜業種分類＞
また、銘柄コードは、会社名の五十音順ではなく、大まかには業種順に並べられています。業種とは、その会社がどのような業界に所属しているかということを示します。具体的には、水産・農林、鉱業、建設、食品、繊維、パルプ・紙、化学、石油・石炭製品、ゴム製品、窯業、非鉄金属、金属製品、機械、電気機器、輸送用機器、精密機器、その他製造、商業、不動産、陸運、海運、空運、倉庫・運輸関連、通信、電力・ガス、サービス等の分類があります。実際、新聞の株価欄もこのような分類に従って銘柄を分類していますので、確かめてみてください。 ある銘柄の株価を知りたいけれども銘柄コードを忘れてしまったというようなケースでは、まずその銘柄がどの業種に所属しているのかを類推し、そこから検索していけば見つかります。この意味で業種によって銘柄を分類しておくことは何かと便利です。  |
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