週刊ゴールデンチャート 1897号(8/20発行)掲載



※○は上方修正、●は下方修正

2016/08/17 2180 Jグ サニーサイド ●17/6期の営業益は前期比60.9%減の1.7億円を見込む。人材投資継続による費用負担や、前期急拡大したSP&MD事業が例年並みに。
2016/08/17 2385 東マ 総医研HD ○17/6期の営業益予想は前期比36.9%増の2.5億円を見込む。市場予想は4.0億円。化粧品事業や健康食品事業の堅調が継続。
2016/08/17 2590 東1 ダイドーDR ○17/1通期見通しを上方修正。最終益は従来29→35億円予想へと引き上げた。国内の飲料販売が計画を上回って推移した。
2016/08/12 2780 東2 コメ兵 ●17/3通期の純利益は従来の19.0→8.4億円予想に減額。消費マインド低下やリユース業界の競争激化などが響く。年30円配。
2016/08/15 2928 札幌 RIZAP ○16/9中間期の純利益は従来の11.0→26.1億円予想に増額修正。中核子会社のRIZAPの業績が好調に推移。
2016/08/12 2931 東1 ユーグレナ ○16/9通期の純利益は従来の5.4→7.36億円予想に増額修正。広告宣伝費の効率的な投入や、物流コスト削減などが奏功。
2016/08/15 3675 東マ クロスマーケG ●16/6中間期の低調な決算を発表。営業益は前年同期比20.4%減の4.3億円で着地。売上原価や販管費の膨らみで利益縮小。
2016/08/15 3777 Jグ ジオネクスト ○16/6中間期の良好な決算を発表。営業損益は8100万円の黒字(前年同期は1億6300万円の赤字)に転換。売電収入などが寄与。
2016/08/18 3955 東2 イムラ封筒 ○16/7中間期の営業益予想を従来4.6→6.3億円に上方修正。封筒事業での販売価格の修正や不採算案件の見直しなどが奏功。
2016/08/15 4594 東マ グリーンペプ ○16年4−6月期の営業損失が1.87億円(前年同期は2.90億円)と赤字幅が縮小した。減収の一方で、販管費が大幅に減少した。
2016/08/12 4776 東1 サイボウズ ○16/6中間期の営業益は前年同期比48.3%増の5.86億円と大幅増益で着地。クラウド関連事業の売り上げが堅調に推移した。
2016/08/15 4845 東1 Fパートナー ○17/6期の営業益は前期比約6倍の37億円と大幅増益見込む。年間配当は同4円増配の18円に。ソフトブレーン子会社化などが寄与。
2016/08/15 6096 東マ レアジョブ ○16年4−6月期の営業損益が3700万円の黒字(前年同期は1700万円の赤字)に転換。法人営業の伸長や会員単価の上昇が寄与。
2016/08/12 6178 東1 日本郵政 ●16年4−6月期の最終益は前年同期比41.7%減の831億円と大幅減益で着地。銀行・生命保険で収益が大きく減少した。
2016/08/18 6397 東2 郷鉄工所 ○未定でいた17/3通期予想を発表。最終損失は3.1億円(前期実績は9.0億円)と赤字幅が縮小。固定資産の譲渡などで特益を計上。
2016/08/12 6502 東1 東芝 ○16/9中間期の純利益は従来の2→7億円予想に増額修正。メモリの需要が強い。HDDの売り上げ増や構造改革などの要因も。
2016/08/15 6630 東1 ヤーマン ○17/4通期の純利益は従来の7.33→12.15億円予想に増額修正。販売が好調。原価低減の取り組みも 奏功。円高効果も。
2016/08/12 6951 東1 日本電子 ●16/9中間期の最終赤字は従来の5→27億円予想に拡大。円高進行や、理科学計測機器などの売上数量減などが響く。
2016/08/17 7532 東1 ドンキホーテH ○17/6期の好業績予想を発表。営業益は前期比4.2%増の450億円と小幅増益見込む。複合商業施設でのテナント出店などを進める。
2016/08/12 7717 東1 ブイテクノロジ ○16年4−6月期の営業益は前年同期比3.8倍の12.76億円と大幅増益で着地。検査関連装置や消耗品、メンテナンスなどの受注堅調。
2016/08/12 7762 東1 シチズンHD ●17/3通期の純利益は従来の190→125億円予想に減額。円高進行や、時計事業の市況悪化などが背景。1ドル=100円想定に。
2016/08/12 8202 東2 ラオックス ●16/12通期見通しを下方修正。経常益は従来70.0→12.5億円予想へと大幅減額。円高や訪日観光客の商品ニーズの変化などが響く。
2016/08/12 8725 東1 MS&AD ●16年4−6月期の最終益は前年同期比60.9%減の381億円と大幅減益。金銭の信託運用損などが増え、資産運用費用が膨らんだ。

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